バイアコムがBrightcove Video Cloudで 動画をマルチデバイスに配信

ブライトコーブ株式会社（所在地：東京都渋谷区、以下 ブライトコーブ）の米国本社であるBrightcove Inc.（本社：米国マサチューセッツ州ボストン、CEO：David Mendels、NASDAQ：BCOV）は現地時間2013年9月10日、米国の大手メディアグループViacom Inc.（以下 バイアコム）が、マルチデバイスにおけるネイティブアプリへの動画配信にBrightcove Video Cloudを採用したことを発表しました。

MTVやNickelodeon、Comedy Centralなどのバイアコムのメディア ブランドがVideo Cloudおよびブライトコーブによるネイティブの動画プレーヤソリューションを活用し、字幕機能、認証機能、視聴測定、インストリーム広告などをサポートし、長尺でも高品質な動画視聴体験をApple iOS、Google Android、そしてXboxの各デバイスに提供しています。

まずはMTV、Nickelodeon、Comedy Centralが、iPhone、iPad、Xboxデバイスに向けてブライトコーブによる動画アプリの提供を開始し、将来的にAndroidスマートフォンやタブレットにも拡大する予定です。バイアコムのアプリはTV Everywhere認証機能をサポートしており、長尺のプレミアム コンテンツをケーブルTVや衛星放送にユーザ登録している会員のデバイスに、ユーザ認証を行った上で配信することができます。

あらゆる機能を兼ね備えたBrightcove Video Cloudを使うことにより、バイアコムはさまざまなデバイス プラットフォーム上の視聴者にプレミアム動画コンテンツを公開・配信することができます。また、iOSおよびAndroidデバイスのためのブライトコーブのネイティブ動画プレーヤソリューションは、広告や解析、視聴測定、DRMなどの機能を提供するさまざまなサードパーティのサービスと連携させることができるので、バイアコムは必要なサービスを統合させたアプリを提供することが可能になりました。


【ブライトコーブについて】
Brightcove Inc.（NASDAQ：BCOV）は、クラウドコンテンツ サービスの先進的なグローバル プロバイダであり、世界中のプロフェッショナルなデジタルメディアの公開と配信に使用される製品ファミリーを提供しています。製品には、市場をリードするオンライン動画プラットフォームのBrightcove Video Cloud、そしてクラウドベースのメディア処理サービスでHTML5動画プレーヤ技術を提供するZencoderがあります。これらを合わせると、65か国に及ぶ6,300以上のお客様がブライトコーブのクラウドコンテンツ サービスを利用し、PC、スマートフォン、タブレット、コネクティッドTVにおいて非常に優れたメディア エクスペリエンスを構築し運営しています。


【ブライトコーブ株式会社 会社概要】
社名（商号）： ブライトコーブ株式会社（英文名 Brightcove K.K.）
設立　　　　： 2008年6月
所在地　　　： 〒150-0022東京都渋谷区恵比寿南3-1-19 恵比寿ライトビル2F
　　　　　　　 Tel：03-6303-2985　Fax：03-6303-2986
URL　　　　 ： http://www.brightcove.com/ja/
事業内容　　： （1）動画およびその他のリッチメディアコンテンツ用
　　　　　　　　　　プラットフォームサービス提供業務
　　　　　　　 （2）動画およびその他のリッチメディアコンテンツの運用
　　　　　　　　　　コンサルティング及びサポート業務


※本プレスリリースは、予測される目標、成長、製品やサービスの開発あるいは強化の予定など、将来の見通しに関する記述を含んでいます。そうした将来の見通しに関する記述は（特に）、「考えます」、「期待します」、「可能性があります」、「するつもりです」、「計画します」、「はずです」、「予測します」、その他、これらと同様の表現およびそれらの否定語を使って表記されていることにより識別することができます。これらの将来の見通しに関する記述は保証ではなく、リスクや不確定要素により、本文書に述べられている予測と大きく異なる実際の結果を発生する可能性があります。このようなリスクや不確実性に関する内容については、Brightcove Inc.が米国証券取引委員会に提出している書類（フォーム10-Kに記載している直近のアニュアルレポートを含む）にある「リスク要因」をご参照ください。ブライトコーブは、状況変化の有無にかかわらず本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務を負うものではなく、そのような記述は発行された日付現在のものです。