アマチュア格闘技団体 THE TEMPESTとのオフィシャルサプライヤー契約を締結！

スポーツ全般、生活雑貨を中心に国内総合代理店を務める株式会社Cycle（代表：飯田 航、本社：東京都豊島区、以下Cycle）が代理店を務める英国発のボクシング・フィットネスブランド「RDX® SPORTS」は、アマチュア格闘技団体 「THE TEMPEST」とのオフィシャルサプライヤー契約を2024年7月22日に締結いたしました。 9月8日(日)に行われる第一回大会でもRDX製品が大会公式ギア及び賞品として使用されることが決定いたしました。

アマチュア格闘技団体 「THE TEMPEST」に 大会の公式ギア及び大会MVP選手に贈られる副賞としてRDX製品を提供します。「THE TEMPEST」は今年6月に発足されたばかりで、9月8日(日)には第一回大会も行われる今後注目の格闘技団体です。製品提供を通して、出場選手の育成及び大会の発展に貢献できるよう推進していきます。THE TEMPEST代表の渡部翔太さんのインタビュー記事も近日公開予定です。

提供製品
ボクシンググローブ　https://rdxsports.jp/collections/groves/products/rdx871
RDX シンガード　https://rdxsports.jp/products/rdx659
キッズヘッドガード　https://rdxsports.jp/products/kids-headguard
KARAシリーズ ヘッドガード　https://rdxsports.jp/products/rdx551

｢ベルトの価値は選手が創る｣というコンセプトを基に、究極の選手ファーストを実現し国内最大規模タイトルの樹立を目指す格闘技団体。世界基準のルールでしのぎを削りあうことで、将来世界で活躍する選手の誕生を期待しており、また初心者にも参加しやすく、無理のないレベルで経験を積んでもらい、勝っても負けても納得して次の研鑽に繋げられる興行を目指しています。9月8日(日)にはBIOTOPIAアリーナ(神奈川)にて第一回大会も行われる予定で、キックボクシング・ムエタイのアマチュア選手が初代チャンピオンを目指した試合が繰り広げられます。

公式ホームページ：https://tmpt.jp/
公式Instagram：https://www.instagram.com/the_tempest_official.2024/

「RDX® SPORTS」は、1999年に英国・マンチェスターで誕生した格闘技・フィットネスメーカーでこれまでに累計5,000万個以上を販売するグローバルメーカーです。ボクシングは、これまでもそうですが庶民には馴染みが薄く、プロが愛用する高価格なものが主流でした。現在でもプロ用のグローブは２、3万円から10数万円するものまで存在し、強い衝撃や擦れにより消耗しやすいものです。そこで『もっとボクシングを身近なものにしたい』というメーカーの想いから、現在では世界特許まで取得した独自の製造方法によりパキスタンに自社工場を構え、丈夫で高品質、低価格なボクシング製品を作ることに成功しました。現在ではBoxing、MMA （格闘技）、フィットネスの分野で世界的に認知されるブランドまでと成長しています。「RDX® SPORTS JAPAN」としてはアマチュアスポーツ、学生スポーツを応援することをスローガンに掲げ、チャレンジとパフォーマンスに寄り添えるブランドを目指しています。

・公式サイト：https://rdxsports.jp/
・amazon公式ネットショップ：https://www.amazon.co.jp/rdx
・楽天市場公式サイト：https://www.rakuten.ne.jp/gold/sportsimpact/rdx/
・ヤフーショッピングサイト：https://store.shopping.yahoo.co.jp/sportsimpact/

アマチュアスポーツ メディア
「BRIDGE OF DREAMS」：https://sportsimpact.jp/bridge-of-dreams/

プロスポーツ メディア
「GLORY BEYOND DREAMS」：https://sportsimpact.jp/glory-beyond-dreams/

企業名：株式会社Cycle（旧：A-Trade合同会社）
　　　　令和3年3月1日より株式化、社名変更
所在地：東京都豊島区西池袋４－２８－１３　パークサイド西池１０２
設立： 平成29年3月1日
代表： 飯田 航
資本金：5,000,000円
事業内容：海外スポーツ・健康・アート・環境関連用品の日本国内販売、日本国内における各種マーケティングの提案、および実施、各種スポーツ関連イベント開催、海外EC関連事業　など