デジタル機器の有料訪問サポートサービス利用率No.1

IT機器の設定・トラブル解決を行う日本ＰＣサービス株式会社（本社：大阪府吹田市、代表取締役社長：家喜 信行、証券コード：6025、以下「当社」）は、2021年11月に実施した『デジタル機器のサポートサービス利用状況やトラブルに関する調査（調査主体：日本ＰＣサービス株式会社、調査実施機関：株式会社インテージ）』において、「日本ＰＣサービス」がデジタル機器の有料サポートサービスにて利用率1位を獲得いたしましたのでお知らせいたします。

【背景】当社は独立系の企業として、パソコンやスマートフォンなどデジタル機器の設定・トラブル解決を、日本全国・年中無休でサポートしています。同様のサポートサービスには、当社のようなサポート専門企業、メーカー、家電量販店、プロバイダー、パソコンやスマホショップなど、さまざまな企業・業態があります。2019年4月調査（※1）ではデジタル機器の有料訪問サポートサービスの中で、当社の利用率はNo.1でした。
コロナ禍でテレワークやオンライン授業、オンラインサービスが普及し、新しい生活様式が求められる中、デジタル機器のサポートサービス利用状況、ユーザーの課題を把握すべく、調査を行いました。

26,303人を対象とした調査の結果、 2020年4月以降に自己解決できないデジタル機器のトラブルを抱え、実際に有料訪問サポートサービスを利用したユーザーのうち、当社の利用率は27.6％でした。2位の14.4％と比較し10ポイント以上高い
結果となりました。これにより当社主力事業の有料訪問サポートサービスでは、コロナ禍前の2019年4月調査（※1）でも、コロナ禍以降も利用率No.1となりました。（※1 前回2019年4月調査：10,000人を対象に調査。2017年～2019年4月にデジタル機器の有料訪問サポートサービスを利用した312件を対象に調査。）

＜補足＞※インターネット調査　※複数回答含む　※自宅で使用しているデジタル機器（職場や学校からの支給・貸与品も含む）が対象。

また、当社では訪問だけでなく、グループの全国店舗ネットワークの拡大、電話リモートサポートが使い放題の定額会員制のサービス拡大など、サポート方法の拡充を行っています。今回は訪問・店舗持込・宅配・電話リモートサポートを含む、有料総合サポートサービスの利用率も調査を行いました。
調査詳細はこちら：https://www.j-pcs.jp/news/news?id=645

今回の調査では、コロナ禍を経験したユーザーの「デジタル機器の利用に関する意識の変化や課題」を同時に調査しており、調査結果概要は近日発表予定です。DX化が進む中、行政サービスのオンライン化や、医療・介護分野でのデジタル活用など、これからの社会で、デジタル機器・情報通信ネットワークの重要性は高まります。年代を問わず幅広い層のユーザーがデジタル機器を使いこなし、誰もがDX化の恩恵を享受できるよう、当社はお客さまのニーズを把握し、社会に必要とされるサービスの拡充に努めてまいります。

代表者　：代表取締役社長　家喜 信行
設立　　：2001年9月
資本金　：3億6005万円
所在地　：大阪府吹田市広芝町9-33　
事業内容：IT機器の修理・設定・トラブル解決などの総合サポートサービス
（修理・設定・レッスン・販売・買取・リサイクルなど）　　　
　　　　　パソコンならびにIT関連機器の駆けつけサポート「ドクター・ホームネット」の運営
　　　　　コールセンター運営（総合受付センター・テクニカルサポート・コールセンター受託など）
　　　　　ビジネスソリューション（法人保守・ITインフラ導入支援・キッティング）
　　　　　IT機器の定額サポートサービスの提供　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　他
日本ＰＣサービス　　　：https://www.j-pcs.jp/
ドクター・ホームネット：https://www.4900.co.jp　　

※記載されている商品名、会社名等は各会社の商号、商標または登録商標です。本⽂中でTM、Rマークは表記しておりません。