＜自転車の安全利用促進委員会レポート＞ 生徒の自転車事故は整備・メンテナンスで未然に防ぐ！ 『教員向け自転車通学指導セミナー』を三重県で開催しました

自転車のルール・マナー等の正しい利用方法や安全安心な自転車の選び方、メンテナンスの重要性を啓発する「自転車の安全利用促進委員会」と「一般社団法人 自転車協会」は、2018年10月30日(火)に三重県合同ビル(三重県津市)にて、三重県内の高等学校教職員を対象とした、『教員向け自転車通学指導セミナー』を三重県教育委員会と共同で開催いたしました。

遠藤 まさ子氏講演の様子

三重県では、自転車を交通手段として使用する生徒も多く、学校での自転車通学指導は喫緊の課題となっています。近年では全国的に自転車通学中の中高生が事故の被害者になるだけでなく、加害者になってしまうケースも多く発生していることから、学校での自転車通学指導に関心が集まっており、本セミナーには三重県内の高等学校教職員など25名が参加しました。

本セミナーではまず、自転車の安全利用促進委員会メンバーである自転車ジャーナリスト遠藤 まさ子氏が、三重県の交通事故状況を解説しました。三重県の交通事故を見てみると、比較的冬に事故件数が多い傾向があり、10月中旬頃からは1週間ごとに日の入りがおよそ10分早くなっていくと言われているため※、下校の時点で明るかったとしても、早めにライトを付けることが大切だと話しました。※＜参考資料＞参照

さらに、全国の自転車通学指導事例を解説し、法令順守などのルール・マナーに関する指導はもちろんのこと、自転車の定期メンテナンスなど自転車自体の安全性に関する指導も重要であると訴え、指導のコツやポイントもレクチャーしました。

自転車整備のポイントについては、注意点を具体的に伝えるため、一般財団法人 日本車両検査協会の高橋 泰仁(たかはし・やすひと)氏が実際の自転車を用いてレクチャーいたしました。昨年の車両自体の不具合による事故は全国で413件発生しており、そのうち約2割が中高生の事故であることに触れ、日々の点検の重要性や、自転車選びのポイントについても紹介しました。高橋氏は「自転車を選ぶときはサドルの下に貼られているBAAマークを目印にして、安全な自転車に乗ってください。」と話しました。

また、意見交換会では、日々の自転車通学指導に関する悩みや実施して効果のあった指導例などを教職員同士で共有・相談し合い、遠藤まさ子氏が個別にアドバイスを行いました。

【自転車通学指導セミナーに参加した教員の感想】

・他校がどんな取り組みをしているかが知れたのが大変参考になった。今日をきっかけに実際学校としてどのような指導ができるか、考えていきたい。

・現在も生徒の自転車点検は実施していたが、本日具体的な自転車点検のポイントを教えていただいたので、生徒に対してもう一歩踏み込んだ具体的なアドバイスができると感じた。

遠藤 まさ子氏講演の様子

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高橋 泰仁氏講演の様子

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意見交換会の様子

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＜参考資料＞

・“BAAマーク”とは

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BAAマークは、一般社団法人 自転車協会が制定し、同協会が定める自転車安全基準に適合した製品に貼られています。BAAマークの自転車安全基準は全部で約90項目もあり、安全・安心な自転車の目印として認知されています。

・平成29年の三重県の交通事故状況

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・遠藤 まさ子(えんどう・まさこ)

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自転車の安全利用促進委員会メンバー、自転車ジャーナリスト。自転車業界新聞の記者や自転車専門誌の編集などを経てフリーランスへ転向。自転車・育児用品を中心に取材を行い、各誌に寄稿している。テレビ・新聞・雑誌などの各種メディアでコメンテーターとして登場する機会も多い。

・高橋 泰仁(たかはし・やすひと)

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一般財団法人 日本車両検査協会所属。自転車メーカーにて設計・開発に32年間携わったあと、一般財団法人 日本車両検査協会で自転車技士に関する業務に携わる。

＜一般財団法人 日本車両検査協会について＞

自転車、ヘルメット等の安全試験、自動車の排ガスの試験等を行う中立の試験・検査機関です。さらに、自転車技士の試験、JIS認証業務も実施しています。こうした試験・検査の実施を通じて、消費者の安全と環境の向上に貢献しています。

＜自転車技士制度＞

自転車技士制度は、一般財団法人 日本車両検査協会が自転車組立、検査及び整備に関する適正な技術と知識を有する方を自転車技士として審査・認定し、自転車技士が自転車の組立、検査及び整備を行うことにより消費者に安全な自転車を供給することを目的とするものです。

自転車技士の資格は、一般財団法人 日本車両検査協会が実施する「自転車組立、検査及び整備技術審査」に合格することにより取得できます。

また、自転車技士の資格を取得した後も、自転車技士としての技術と知識の向上を図るために、5年ごとに更新することとしております。