サテライトオフィス、IoTセンサー「MESH」 を利用した 法人向けビジネスパックの第二弾 「在席状況確認システム」を販売開始

クラウド環境、サテライト環境でのビジネス支援に特化したインターネットシステムソリューションベンダーである株式会社サテライトオフィス(本社:東京都江東区、代表取締役社長:原口 豊、 http://www.sateraito.jp/ )は、IoTセンサー／ビジネスフロー作成ツール「MESH」を利用した法人向けビジネスパックの第二弾として、在席状況確認システムの販売を開始したことを発表します。

在席状況確認ビジネスパック

サテライトオフィスは、「MESH」の導入支援の中で、これまでに、法人向けビジネスパックの第一弾として会議室効率化対策システムを販売しております。今回、法人向けビジネスパックの第二弾として販売開始した在席状況確認システムは、「個室内の役員の方の在席状況を遠隔で確認したい」、「他フロアにいるメンバーの在席を確認したい」、「全メンバーの在席状況を一覧表示したい」などの要望を受け、開発しました。

「MESH」タグのうち、人の動きを感知する「人感センサー」や椅子の動きなどを感知する「動きセンサー」を使い、在籍状況をWebやスマートフォンなどで把握するとともに、メールやLINEのチャット、音声などにより、リアルタイムで通知する仕組みです。「MESH」のセンサーは6,000-7,000円／個のため、低価格でシステムを構築できるのが大きな特長です。

＜在席状況確認ビジネスパックの概要＞

・人感センサーで、在席状況を把握

・椅子に設置した動きセンサーで在席状況を把握

・動きセンサーを裏表ひっくり返すことで、在席／不在を把握

・在席状況をWebやスマートフォンで把握し、メール／LINEチャット／音声でリアルタイムに通知

・MESHアプリの設計により、自由に通知方法をカスタマイズ可能

＜MESHについて＞

企業の業務効率化を目的とした利用が可能で、IoTセンサーであるタグ(全7種)とMESHアプリ(ビジネスフロー作成アプリ)で構成しています。

＜第一弾の会議室効率化対策システムについて＞

人感センサーとボタンセンサーを使い、利用されていない会議室の自動予約解除機能や、会議が早く終了した際の開放機能、会議終了10分前の音声連絡、サイネージを利用した会議室利用状況表示などが実現可能です。

主な特長は下記の通りです。

・サイネージを利用した会議室全体の空き状況表示

・スマートフォンを利用した各会議室の空き状況表示

・事前予約されていた会議室が利用されていない場合の自動解除機能

・会議室が早く終了した場合、会議室予約の開放機能

・会議終了10分前の音声での連絡機能

＜在席状況確認ビジネスパック詳細説明資料＞

https://www.sateraito.jp/MESH/pack2.pdf

＜会議室効率化対策ビジネスパック詳細説明資料＞

https://www.sateraito.jp/MESH/pack1.pdf

＜ビジネスパック一覧のURL＞

https://www.sateraito.jp/MESH/pack.html

＜サテライトオフィスMESH ソリューションの情報＞

http://www.sateraito.jp/MESH/index.html

＜MESHの無償貸出キャンペーンへのお申込み＞

http://bit.ly/2nqMlTE

＜MESHの公式ホームページのURL＞

http://meshprj.com/jp/

＜株式会社サテライトオフィスまたはサテライトオフィスグループ に関するURL＞

株式会社サテライトオフィス http://www.sateraito.jp/

株式会社ネクストセット http://www.nextset.co.jp/

※MESHは商標、または登録商標です。その他、掲載された社名および製品名、サービス名は各社の商標又は登録商標です。

＜株式会社サテライトオフィス 会社概要＞

◆社名　　： 株式会社サテライトオフィス

◆URL　　 ： http://www.sateraito.jp

◆資本金　： 7,000万円

◆代表者名： 代表取締役社長　原口 豊

◆社員数　： 140名(海外子会社社員も含む)

◆所在地　： 〒135-0016　東京都江東区東陽2-2-4 マニュライフプレイス東陽町7F

◆業務内容

株式会社サテライトオフィスは、クラウド環境またはサテライト環境でのビジネス支援に特化したインターネットシステムソリューションベンダーです。あらゆるビジネスモデルに最適なソリューションパッケージにより、ユーザーの立場に立った戦略の企画・提案を行っています。また、「サテライトオフィス・プロジェクト」というプロジェクト体制のもと、G SuiteやOffice365、LINE WORKS、Dropbox Business を使った社内情報システムの導入支援サービス、クラウドコンピューティングのビジネスの可能性を追求していきます。2008年より Google Cloud Partner として、Google に認定された技術をもって、よりユーザー満足度を追求した製品開発・サービス提供に努めております。