メタボリック健診、「リスクあり」に男女格差

報道関係者各位

プレスリリース　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2008年1月24日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社日本医療データセンター

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日本医療データセンター　『JMDCデータで読むヘルスケアレポート』vol.2

　　　　　　 メタボリック健診、「リスクあり」に男女の格差
　　 ～要注意項目　男性は「体重」、女性は「悪玉コレステロール」～
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医療データベースの構築・分析及び健康保険組合へのソリューション提供を
行う、株式会社日本医療データセンター(東京都千代田区、代表取締役：
木村 真也)は、健康診断データからの分析により、血液検査や体重の数値
で、”リスクあり”とされる人の比率が男女で大きな差が生じていることを
発表しました。

この結果は、日本医療データセンターが契約する複数の健康保険組合の
加入者のうち、30～50代の男性43,606人、女性13,056人の健康診断のデータ
を、2006年に厚生労働省が発表した「標準的健診・保健指導プログラム」*に
記載される基準に従い、BMI・血糖・血圧・脂質検査別に、リスク基準値以上
の人の人数を集計、男女別に分析した結果判明しました。男性では、3人に
1人がBMI値が25を超えており、加齢に伴い、血圧や血糖系検査でも高い比率
を示す傾向にあります。しかし、女性では同じ検査項目における
リスク保有者の割合は男性と比較して低いにもかかわらず、
「高脂血症リスク因子」のひとつLDLコレステロール値が、顕著な高さを
示し、50代でおよそ4割がリスク保有者となってしまうことが分かりました。

*「標準的健診・保健指導プログラム」に記載されている病院受診勧奨レベル
(肥満リスク) BMI25以上
(糖尿病リスク) 空腹時血糖126mg/dl以上
HbA1c(ヘモグロビンエーワンシー) 6.1％以上
(高血圧リスク) 最高血圧140mmHg以上
最低血圧 90mmHg以上
(高脂血症リスク) 中性脂肪 300mg/dl以上
HDLコレステロール34mg/dl以下
LDLコレステロール140mg/dl以上

この分析から、北里大学医学部　佐藤敏彦准教授（公衆衛生学）は、以下の
ようにコメントしています。
「メタボリック症候群の予防には、男性は、まずは日々の体重測定を習慣化
すること、女性はコレステロールのバランスを保つ働きがある女性ホルモン
の分泌が減少する閉経時期に備え、LDLコレステロール値を健康診断で
チェックする必要性を示しています。特に若いうちからコレステロールが
高めの方は、日常生活で食事や運動に気をつけておく必要があるでしょう。
医療機関の協力のもとで、男女それぞれ危険因子削減の計画をたてることに
より、一層効果的な予防策が可能になればと思います」


■本件に関する問い合わせ先
株式会社日本医療データセンター
担当　： ヘルスケア事業部　小沼・岸村
TEL　 ： 03-3511-6781
FAX　 ： 03-3511-6782
E-MAIL： FAQ@jmdc.co.jp

■関連情報
メタボリックシンドローム対策レシピ「Pep! eco-recipe(エコレシピ)vol.8」
に詳しい情報が掲載されています。
エコレシピの詳細はこちら： http://www.jmdc.co.jp/eco-recipe

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◇『JMDCデータで読むヘルスケアレポート』とは
『JMDCデータで読むヘルスケアレポート』は、
株式会社日本医療データセンターが、月1回発表するレポートで、同社独自の
技術を用いたJMDCデータ**を利用して、リアルな患者のデータから、日本人
の健康や疾病の傾向を分析するものです。

**JMDCデータ：株式会社日本医療データセンターが約33万人
(2007年11月現在)の健康保険組合加入者から収集した健康診断の情報や
レセプト情報を解析したデータ。個人を特定しないよう加工され、時系列
での処理が可能なため、治療の経過などを疫学的に検証することが可能。

◇日本医療データセンター（ http://www.jmdc.co.jp/ ）
レセプト（診療報酬明細請求書）には、豊富な医療情報が含まれているにも
かかわらず、今までは個人情報の問題や、医療機関ごとに異なる用語や
フォーマットなどにより、データとして利用することが大変難しい状況
でした。2008年4月には、医療制度改革に伴う健康保険法改正により、国内
全ての健康保険組合に「医療費削減」を目的とした「組合員の健康増進等」
が義務づけられます。
このような背景のなか、国や健康保険組合の施策に対し、改善に繋げるため
の「検証」というプロセスの必要性から、株式会社日本医療データセンター
では新たなメタボリックシンドローム対策のソリューションを開発。
医療機関が健康保険組合に医療費請求時に使用するレセプトから、個人を
特定しない医療データ生成・分析を行うことができる、日本初の会社
として、健康保険組合および製薬会社などにデータ活用ソリューションを
提供しています。