内定者が自ら就活イベントを企画・開催！内定辞退の防止も狙う！ 内定者インターン参加後の辞退者は5年間でたった1名

イーバリュー株式会社(本社所在地：名古屋市中村区、代表取締役社長：水野 昌和)は、2022年2月5日(土)に、2022年入社予定の内定者7名が企画した就活イベントを開催。当日は、実践を交えたグループディスカッション講座と座談会を行いました。今回のイベントは、内定者インターンシッププログラムの一つです。一般的な業務体験インターンシップのような雑務や社員の手伝いといったものではなく、内定者自身で考え実行するため、ビジネス感をいち早く身につけるとともに内定辞退防止も図っています。その結果、直近5年間において当社の内定者インターンシップ参加後の辞退者は1名に留まっています。

就活イベントの様子

■グループディスカッションイベント当日の様子

当日は、内定者が企画したグループディスカッション講座を開催。当社の人事担当からグループディスカッションのポイントを説明した後に、参加者同士で実際に行いました。イベントの最後は、参加学生と当社の内定者で座談会を実施。

企画者である内定者は「どう立ち振る舞うと一番いいのか？」と自身で考え、参加学生への声掛けや、学生からの質問に自身の経験を交えて答える等、会場の雰囲気づくりに努めていました。イベント全体として盛り上がりをみせ、終了後も会場に残って質問する学生もいました。

参加した学生からは「一人ひとりに対してフィードバックをもらえてよかった」「講座だけではなく、座談会も充実していてよかった」と声がありました。

■内定者インターンシップの狙い

コロナ禍で、オンライン選考を実施する企業が増加する中、当社も現在は、オンライン選考と対面の選考を組み合わせて実施しています。

就職情報会社ディスコの調査によると、前年より内定辞退者が増えた企業は34％という結果が出ています。また、リファラル採用を活性化するサービスなどを提供するMyRefer(マイリファー)が実施した調査では、複数内定を承諾した場合、最終的に1社に絞る時期が10月～12月で45％と最も高く、一般的な内定式開催時期の10月以降も内定辞退をする学生が多くなっています。

こういった結果から分かるように、コロナ前よりも企業との接触回数が減少せざるを得ない状況のため、内定辞退防止のフォローアップの必要性が高いことが伺えます。

当社も、以前から内定者インターンシップを行っており、フォローアップには力を入れていました。今回のような内定者が一から企画を考え、当日のイベント開催まで関わるようなものを任せたのは今年が初めてです。こういった実際のビジネスの場を経験することで、仕事の面白さや難しさ、達成感を味わってもらいたいと考えています。さらにイベントを通して、アイデアを考える、議論する、広告を作成する、プレゼンする、計画を立て実行するといったビジネスの基礎を実体験で学ぶことができます。また、イベントに関するミーティングは、当社のオフィスに来社して行うため、社員との交流や内定者同士の結束力向上の機会となっています。

■イーバリューが実施する、その他の内定者フォローアップメニュー

就活イベントの企画の他にも、当社では様々なフォローを行っています。

内定式や内定者顔合わせ会だけでなく、入社前に読んでおくべき課題図書を提示し、社内SNSでアウトプットする場を設けたり、会社の価値観や考え方を学ぶことに重きを置いた研修などを実施したりしています。また、インターンシップで来社した際には、社員と一緒に昼食を取ったり、社内SNSを利用して内定者と社員の交流も促したりすることで、入社後のコミュニケーションもスムーズに取れるようにフォロー。こういった様々な取り組みによって入社前の不安感を払拭し、入社後すぐにスタートダッシュが切れるようなフォローアップを行っています。その結果、内定者インターンシップ参加後の辞退が直近5年間でたった1名となっています。

■2022年卒の当社内定者の声

・入社前に社員の方々とコミュニケーションをする場をつくってくださったので不安が払拭されて、より働くイメージを持つことができました。入社するのが楽しみです。

・学生時代と違って、定めた期間の中で計画をたてて行動するという意識がつきました。目標の立て方や、どんなゴールを目指すのか、話し合いの仕方なども学ぶことができたのが良かったです。

・課題図書を読み、入社前の心構えができました。さらに読むだけではなくアウトプットすることで他の人の意見も踏まえて理解を深めることができました。

【イーバリュー会社概要】

社名　　： イーバリュー株式会社

代表者　： 代表取締役社長　水野 昌和

所在地　： 愛知県名古屋市中村区名駅4-5-28 桜通豊田ビル18F

事業内容： 人材サービス事業・環境コンサルティング事業・社員教育事業