フュージョンズ、新発想“つなぐ”計算機能 「パイプライン」を経営管理クラウドに搭載　 ～ fusion_place バージョン11をリリース ～

株式会社フュージョンズ(本社：東京都港区、代表取締役社長：戒能 尚範、以下 フュージョンズ)は、当社が開発・販売する経営管理クラウドの新バージョン「fusion_place バージョン11」をリリースし、「パイプライン」機能を搭載したことをお知らせします。

■主な機能強化内容

◎パイプライン機能

fusion_placeは従来から、多段階／階梯式配賦、多通貨換算、連結消去、為替シミュレーション、投資シミュレーションなど、他に類を見ない複雑な計算を実現できる機能を備えております。しかし近年は、xP&Aへの対応や複合事業体管理といった新たな経営管理ニーズから、さらなる計算／データ加工機能の強化が望まれておりました。

パイプラインはこのようなニーズにお応えする機能です。

ある画面のアウトプットデータを別の画面にインプットとしてつなぎ、その過程で分析軸へのデータの割り当てを組み替えたり、コード変換や集約を施すことで、強力な計算／データ加工とその自動化を実現します。

パイプラインを使えば、以下のような加工をデータ変更に連動してリアルタイムに実行可能です。

・ユーザーが入力した表形式(レコード形式)データを、データに基づいた分析軸を構成した上で多次元キューブにつなぐ(*1)

・販売計画、製造予算など部門独自の分析軸を持った粒度の異なる計画／実績データを、全社管理データにつなぐ

・グループ個社科目ベースのデータを連結勘定科目につなぐ

(*1)これにより、当社が提唱するトランザクションベースド・プランニング(案件レベルでの詳細な予算立案／予実比較により、予算管理の透明性を高め、精緻な見込み管理を実現するコンセプト)を、簡易な設定で実現できます。

◎利便性／パフォーマンスの向上

トリガによる処理実行時のログが出力されるようになりました。また、定義の複雑な画面でのデータ更新の処理速度が向上しました。

■fusion_placeの特長

fusion_placeは、基幹系システムの堅牢性と情報系システムの柔軟性を兼ね備えた「情報系基幹システム(後述)」を実現するクラウド基盤です。

・超高速：独自開発のオンメモリ多次元DBでリアルタイムにデータを更新、集計可能

・大容量：予実データを伝票明細まで全て格納し、自在にドリルダウン

・汎用性：部門利用からグローバル利用、連結・投資管理・報告業務にも利用可能

予算編成、管理会計、計数管理等の分野で、エクセル業務の高度化から、データの集配信、一元管理まで実現。サマリーデータだけでなく、詳細データに基づく現場の意思決定を支える仕組みを構築でき、150社を超える企業・非営利団体に採用されています。

■「情報系基幹システム」とは

フュージョンズは、販売管理、生産管理、財務会計などの「基幹系システム」と、スプレッドシート、電子メール、グループウェアなどの「情報系システム」というシステムの分類に加え、新たに「情報系基幹システム」というカテゴリーを提唱しております。

従来の基幹系システムではカバーできず、“高度化が進む「情報系システム」を活用した共同作業により対応されてきた大小様々な業務”を効率化するための基盤を「情報系基幹システム」と位置付けております。

新たな分類「情報系基幹システム」とその構築基盤

■経営管理クラウド fusion_place 関連オンラインセミナーのご案内

fusion_placeに関する様々なセミナーをオンラインで開催しています。無料でご参加いただけます。

開催日時：直近の開催日は以下の通りです。

・2021年7月29日(木) 14:00～16:30　ハンズオンセミナー(追加開催)

・2021年8月04日(水) 14:00～15:00　製品紹介セミナー

・2021年8月25日(水) 14:00～15:00　「高解像度の経営管理」セミナー

開催方法：オンライン会議システムZoomウェビナー

お申込み：当社Webサイトのセミナーページからお申込み下さい。

　　　　 https://fusions.co.jp/events/

■フュージョンズについて https://fusions.co.jp

フュージョンズは、大手コンサルティング会社において会計／経営管理システム分野で長く活動してきた創業メンバーによって設立され、fusion_placeを中核とするプラットフォームソリューションの開発を進めると共に、経営管理の仕組みづくりと仕組みの運用のための各種サービスを提供しています。

※「fusion_place」は株式会社フュージョンズ及びその供給元の商標又は登録商標です。その他の会社名・製品・サービス名は各社の商標又は登録商標です。