「大地の芸術祭」を支える行政と市民の連携 〜女性活躍が当たり前の姿〜

Japan Times Satoyama推進コンソーシアム（代表:末松弥奈子　株式会社ジャパンタイムズ 代表取締役会長兼社長）は、2021年5月8日に「第16回Satoyamaカフェ」をオンラインで開催いたします。

今回は、「大地の芸術祭を支える行政と市民の連携　〜女性活躍が当たり前の姿〜」をテーマに、開催町の一つである津南町の桑原悠町長と、NPO法人越後妻有里山協働機構理事として「大地の芸術祭　こへび隊」のボランティアに尽力されている玉木有紀子氏のお二人の女性にご登壇いただきます。
新潟県の南側、越後妻有と呼ばれる地域を舞台に開催される「大地の芸術祭」において、行政と市民がどのように連携してきたか、そしてその中で注目される女性たちの活躍について、モデレーターの吉田雄人がじっくりとお伺いします。
＊大地の芸術祭　https://www.echigo-tsumari.jp/

日時：2021年5月8日　14:00-15:00
テーマ：「大地の芸術祭を支える行政と市民の連携　〜女性活躍が当たり前の姿〜」
参加費用：無料
参加方法：YouTube Live
主催：Japan Times Satoyama推進コンソーシアム

Satoyamaカフェの内容は後日アーカイブとして公開される他、Japan Timesの本紙ならびにSustainable Japan by The Japan Timesのウェブサイトにて紹介予定です。
＊Sustainable Japan by The Japan Times のウェブサイト https://sustainable.japantimes.com/

津南町　町長
1986年８月４日生。
2005年３月 新潟県立国際情報高等学校卒業
2009年３月 早稲田大学社会科学部卒業
2012年３月 東京大学公共政策大学院法政策コース修了
2011年 11 月～平成 30 年３月 津南町議会議員（２期）
2015年 11 月～平成 30 年３月 津南町議会副議長
2018年 ７月～現在 津南町長

大地の芸術祭こへび隊、NPO法人越後妻有里山協働機構理事
長野県出身。大学卒後、就職で新潟へ。「偶然の出会い」から、越後妻有（津南町、十日町市）地域の農家さんの棚田作業の手伝いに週末毎に通うようになったのが20年程前。典型的な中山間地域、過疎高齢化の進展著しい里山になぜか集う多様な方々との出会いはここからだった。2000年からスタートした「大地の芸術祭越後妻有アートトリエンナーレ」では、どこになにがあるのかよくわからないが、作品を巡りながら里山の暑い夏、草いきれや稲穂をゆらす風のさやけきの心地さ、正解だけじゃないことの楽しさを知る。2003年・第2回トリエンナーレから、大地の芸術祭サポーター・こへび隊で、ガイドや作品制作の手伝い、賄いなどを始める。2008年NPO法人越後妻有里山協働機構設立 理事に就任。

＜吉田 雄人氏　経歴＞
Japan Times Satoyama推進コンソーシアム事務局長、前 横須賀市長、Glocal Government Relationz(株)代表取締役
1975年生まれ。2009年、横須賀市長選挙で初当選し、2013年に再選。2017年、GRコンサルティング、GR人材育成、GRプラットフォームの立ち上げ等に取り組む。早稲田大学環境総合研究センター招聘研究員。

■ Japan Times Satoyama カフェとは
全国各地の里山・里海で活躍している里山資本主義（※）の実践者の方々に講演していただき、地域と都心部、そして他地域とのつながりを創出することを目的としています。実践者にとっては、活動を国内外に発信することで「関係人口」へのアプローチの機会となります。また、里山推進の取り組みに関心の高い都心層にとっては、地方への理解を深めるまたとない機会になります。

Japan Times Satoyama推進コンソーシアムについて
【活動指針】
1. 里山資本主義の実践者を支え、つなぎ、増やしていき、その活動を持続可能なものにしていくこと。
2. 里山資本主義が、マネー資本主義のオルタナティブな選択肢として機能するようにすること。
3. 里山資本主義への支援や関与が、企業や自治体等の国内外での価値を高める環境をつくること。
【公式URL】https://satoyama-satoumi.net

■The Japan Times（ジャパンタイムズ）について
The Japan Timesは、1897年(明治30年)に創刊された、日本で最も歴史のある英字新聞です。1996年にホームページを開設。現在はソーシャルメディアも活用し、日本のいま、そして未来を、世界に向けて発信しています。読者は、国内在住の外国人に加えて、世界各国の政府高官やシンクタンクはもちろん、各国のメディアにも日本に関する信頼できる情報ソースとして活用されています。過去のアーカイブは、海外の大学や公立の図書館などで、日本やアジアの歴史研究に活用されています。

＜問い合わせ＞
株式会社ジャパンタイムズキューブ
Sustainable Japan by The Japan Times
担当：熊野　　　　　　　　　　　
E-mail: pr@japantimes.co.jp
Tel: 080-1053-9722